従業員が正直に答えれば『ストレスチェック』でストレスの強度や対処方法の見立てを判断する事ができるが、会社で実施される質問紙の心理テストは『望ましい回答』を選びやすい。

【過労自殺】従業員５０人以上の全事業所に「ストレスチェック」制度導入も課題あり

確かに本人の許可なくストレスチェック（心理テスト）の結果は会社に通知しないことになっているが、企業が営利を追求する競争環境である以上は『自分がストレスを感じている・職場の人間関係や仕事内容に不適応になっている』を知られたくないから、通院治療や休職・配置転換に消極的になるサラリーマンは多いように思う。

ストレスチェックや心理テストが有効に機能するかは、その会社・職場・人間関係が『弱みを見せたらどんな反応を返してくるかの予測』によって大きく変わる。メンタルヘルスの悪化やストレス耐性の低下といった弱みを見せると、閑職に飛ばされ間接的に退職勧奨されるような会社なら、社員はギリギリまで弱さは見せない。

企業は営利追求の共同体として、構成員である社員は協力・連携してタスクをこなしプロジェクトを達成していくが、究極的には『弱者救済の慈善団体』ではないのでよほど福利厚生が充実した経営者に理解のある会社でなければ、重度のメンタルヘルス悪化・精神疾患が長期化するといづらくなるだろう。

ストレスで心身に異変がではじめた初期段階で対応するほうが、メンタルヘルスの極端な悪化（精神疾患）を抑えられるという『早期発見・早期治療』は精神医療にも当てはまるが、『仕事内容・人間関係・職場の慣習そのもの』が原因の時には自分が適応的に変わり、環境もストレス緩和の方向に変わらなければ再発しやすい。