男だって35歳前後から若い女性には相手にされなくなってくるので（お金・結婚目当て除く）、加齢による性的魅力低下は女性だけの問題ではない。老は色の煩悩に囚われれば苦だ。若い人には若い人のコミュニティや恋愛・流行があり、中年が入り込む余地も乏しい。
そもそも30代後半?50代以上の年齢は、昭和期であればそこから異性や若い男（女）にモテるとかどうこうしようとかを考えるべき年齢ではなく、子供を育て上げて後進の模範となって教育したり、老後の備えや人生の総括的な意義づけをする世代である。煩悩はゼロにはならないが、煩悩の現実的な処し方を学ぶべきだろう。
現代の難しさは『生物学的な年齢』と『社会的な役割』と『精神的な成熟・諦観』とがズレやすいことで、客観的にはおじさん（じいさん）でも主観的には『俺・私はまだまだやれるんじゃないか（異性関係含め）』になりやすい認識錯誤の時代である。健康で色欲・野心が強く社会経済的な力もあると初老でも諦観が遠ざかる。
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恵まれた順境にある人がますます利益を固め、厳しい逆境にある人がますます損失を拡大しやすい経験則を行動科学で証明したのが、カーネマンとトヴァルスキーらの『プロスペクト理論』だが、『利益確定・損失回避の傾向』に抗って良い結果を得るのは実際はかなり難しい。株式相場の『まだはもうなり・もうはまだなり』は人生哲学を織り込む。
株式投資ではインサイダーでない限り、誰も特定銘柄の相場における天井（最高値）と底（最安値）を事前に特定できない。『頭（最高値）としっぽ（最安値）はくれてやれ』という格言はその事を意味するが、損する投資家の多くは『まだ上がるの頭の追いかけ＝迷い』と『もう下がらないのしっぽの決めつけ＝拙速』で失敗する。
『良いこと（利益を得られる事態）が起こった時』に人はリスク回避で失敗しにくく、『悪いこと（損失を被る事態）が起こった時』に人はリスクテイクして失敗しやすいというのは、一般に『貧すれば鈍する』『ギャンブラーは総じて負ける（勝っていればギャンブルを早めに手仕舞いする）』という現実の一断面を示唆する。
単純な国内旅行者数なら北海道・京都・東京が多いだろうが、人気の観光地は伸びしろが少ない。沖縄・大分・奈良は『南国の景観・温泉・歴史文化』の観光資源があり、島根の『出雲大社』と香川の『瀬戸内文化祭の離島・うどん』も話題性があった。
国内旅行の上昇率では『西日本の地域』が優位だが、沖縄県は日本では数少ない『南国リゾート気分』を味わいやすい気候・自然風土・景色（海）そのものが魅力になっており、ディズニーランドとかUSJとかのようなテーマパークの大型施設がないことも特徴だろう。故に沖縄旅行の印象や評価は遊び方によって個人差もでる。
子供（乳幼児）の面倒を見ることさえ大変なように、『意思疎通・知的能力・身体能力』に大きな問題を抱えている他人の世話をしてケアをする仕事は、忍耐・奉仕が前提のストレスの大きな感情労働になりやすい。
障害者虐待を防止するためには『資質と意欲のある職員を採用して教育すること』『職員の給与や待遇を上げること』『職場の良好な人間関係とオープンな意思疎通を保つこと』『職員の悩みや不満を相談できる場所を作ること』などがポイントになるが、障害者施設の慢性的な人材不足・教育研修の不足・財政難が根底にある。
続きを読む 障害者虐待が最多の３１５４人で、施設職員被害が増加：なぜ感情労働の介護・福祉の仕事は虐待が発生しやすいのか？
破格の投資家・起業家・技術者なら1日数時間の労働で高額収入も有り得るが、自営業・自由業の大半は平均的なサラリーマン・アルバイトより1日の労働時間は長くストレスも強い。収入・ビジネスの継続に不安もあるので、一般に月給制の方が貧困化しない。
自分や少数の人にしか生み出せない付加価値があり、書籍・音楽の印税や大規模なサイト構築・アプリ開発のように一度の成功で継続的な収入（生涯賃金相当）が入るとか、長期持続する特別なビジネスモデルや商材を持っているとかなら雇われるより自分でやるべきだが、徒手空拳の人なら雇用・月給以外に安定収入は得づらい。
雇用形態ではなく仕事の意識の面では、『時間にこだわらない好きな仕事』ができるほうが仕事の遣り甲斐は確かにあるだろう。時間に囚われて働く人は『今日は〇時までの意識』があり、時計を見ながら早く終わらないかなの気分になりやすいが、仕事を生活手段として割り切る人はどうしても多くなるだろう。
完全出来高制の自営業・自由業はとにかく格差が大きな世界で、開店休業状態の自由はあるが低所得の割合も多いわけで、日本の中流階層の大半は大企業や公務員のサラリーパーソンである。組織に属さず年収500万以上を稼ぎ続ける事は（世襲・信用・顧客引継ぎのない）ゼロからだと中堅サラリーマンになるよりハードルが高い。
月給制のサラリーマンは確かに毎日通勤して長時間の拘束・管理を受けなければならない意味では『不自由・窮屈』だが、逆に会社に行けば毎月の収入・社会保険が保障されている状態は、個人事業ではあり得ない。『他律の拘束・管理』と『保障・安定』はセットで、通常は後者を失う恐れが強く、収入ゼロなら生活できない。
記事では『労働時間に関係なく成果でお金がもらえる人になろう』というが、会社・組織に属していない個人で『実際に売れるモノ（高く売れる・長く売れる）』はかなり限られてくる。確かに、1つ成功すれば数百万の収入が振り込まれるような付加価値なら収入に波があっても良いが、それだけの売り物や能力があるかである。
続きを読む 『時給制のアルバイト・月給制のサラリーマン』より『成果給（実力主義）の自営業・自由業』のほうが有利とは通常言えない
従業員が正直に答えれば『ストレスチェック』でストレスの強度や対処方法の見立てを判断する事ができるが、会社で実施される質問紙の心理テストは『望ましい回答』を選びやすい。
【過労自殺】従業員５０人以上の全事業所に「ストレスチェック」制度導入も課題あり
確かに本人の許可なくストレスチェック（心理テスト）の結果は会社に通知しないことになっているが、企業が営利を追求する競争環境である以上は『自分がストレスを感じている・職場の人間関係や仕事内容に不適応になっている』を知られたくないから、通院治療や休職・配置転換に消極的になるサラリーマンは多いように思う。